「せっかく採用しても、すぐに辞めてしまう」というご相談を、業種を問わず多くいただきます。若手社員の離職が繰り返される会社には、いくつかの共通点があります。
第一に、入社後のフォロー不足です。少人数の会社では、入社後すぐに現場へ配属され、「分からないことがあれば聞いて」と言われるだけで、十分な説明やフォローがないケースも少なくありません。その結果、新入社員が質問できず、一人で悩みを抱えてしまうことがあります。第二に、仕事の進め方や評価基準が分かりにくいことです。「何ができれば一人前なのか」「どこまでできれば評価されるのか」が分からない状態では、働く側も成長を実感しにくくなります。第三に、長時間労働や休暇を取得しにくい職場風土です。第四に、採用時に説明された仕事内容や労働条件と、入社後の実態との間にギャップがある、いわゆる「リアリティショック」です。これも早期離職につながる典型的な要因の一つです。
離職防止の原則と対策
こうした問題は、一つひとつは小さな課題に見えても、積み重なることで「この会社で働き続けるのは難しい」という結論につながってしまいます。重要なのは、離職の原因を社員個人の資質や意欲だけの問題として捉えないことです。会社側の受入体制や仕事の教え方、労働環境などに改善できる点がないかを確認する必要があります。同じ問題を放置したまま採用だけを繰り返しても、早期離職の連鎖を止めることはできません。従業員10名未満の会社であれば、大がかりな人事制度を導入する必要はありません。まずは、次のような取り組みから始めることをおすすめします。
- 入社後1週間、1か月、3か月などの節目に、社長や上司が10～15分程度の面談を行う
- 「入社1か月で覚える仕事」「3か月でできるようになってほしい仕事」を簡単な一覧表にして渡す
- 残業時間や休日出勤、有給休暇の取得状況を定期的に確認し、特定の社員に負担が集中していないかを見る
- 採用時には良い面だけでなく、実際の仕事内容、忙しい時期、仕事の大変さについても正直に説明する
- 退職者が出た場合は、「なぜ辞めるのか」を短時間でも確認し、次の採用や職場改善に活かす
小規模企業の強みを活かす
特に小規模企業では、社長との距離が近いことが大きな強みです。制度を複雑にするよりも、日頃から声をかけ、「困っていることはないか」「仕事で分からないことはないか」を確認するだけでも、離職防止につながります。
おわりに
離職防止への取り組みは、採用コストの削減だけではありません。今いる社員が安心して働き続けられる職場をつくることは、会社全体の生産性向上にもつながります。「社員がなかなか定着しない」「採用してもすぐ辞めてしまう」「小さな会社でもできる離職防止策を考えたい」といったご相談がございましたら、お気軽に当事務所までご連絡ください。